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「高断熱化の価格アップは光熱費削減だけでは経済的メリットは出にくく、健康メリットまで考えないとメリットが訴求出来ない」という通説があります。

果たしてそうでしょうか?

一つ前の投稿で太陽光発電の搭載は売電と節電で相応に経済的メリットがあることをご説明しましたが、次に躯体の高断熱化に掛かるコストアップについて検証してみたいと思います。

写真のグラフは日経ホームビルダーの松尾さんの解説に着眼し、独自に試算した高断熱化の経済的メリットのグラフです。

①断熱(断熱材、サッシ)に掛かる工事費、②冷暖房の光熱費(エネパスで試算)、③エアコンの設置費と故障に伴う更新費、この①〜③の合計を施主が負担するトータルコストとします。

独自の諸条件に基づき試算すると、平成25年基準の住宅と比較して、およそ10年以上住むならG1グレードの方が割安となり、30年以上住むならG2グレードの方が割安となりました。

高断熱化による健康メリットを加えて考えると、お客様へのメリットは十分過ぎるほどとも言えます。

※諸条件として、自立循環型住宅標準プラン、6地域、全館連続空調、電気代は九州電力で年率2%上昇、高断熱化に伴いエアコンは台数減、エアコン性能は(い)など独自の試算によります。もちろん部分間欠空調だと年数が伸びます。

長い目でみると高断熱(ZEH基準レベル以上)の方がお客様のご負担は減るという試算が成り立ち始めました。

このことはここ1〜2年の特に高断熱サッシの価格低下と電力料金の値上がりが背景にあります。

ZEH基準以上の高断熱な住まいを作られている皆さんも試算してみられることをお勧めします。

興味のある方(情報交換いただける方)には私どもが試算したエクセルシートを無償で提供しますのでよろしくお願いします。^_^

メールはこちら、お会社名(所在地)、お名前を添えて
oyama@mwb.biglobe.ne.jp です。
太陽光発電の売電単価は経産省の調達価格等算定委員会で協議されて毎年値下げされています。

売電単価が安くなると、何となくZEHにブレーキがかかるように感じると思いますが、ちょっと検証してみたいと思います。

仮に5.75kwを搭載するZEHで独自にシミュレーションしてみました。

10kw未満の余剰買取単価が仮に報道の通りに2017年度から33円→30円に下がったと仮定して、独自に諸条件を設定して試算すると10年間のメリット減はマイナス約15〜17万円です。

搭載5.75kwですと今の相場でパネル代が総額180〜210万円税込ですが、一年前と比較すると5〜10%くらいは下がりつつあり、これからもさらに下がると予測されていますので、結果的に経済的メリットはそれほどに変わりません。

それ以上におよそ30年で得られるであろう経済的メリットは、設置しなかった場合と比較して、諸条件を設定し試算してみると150〜250万円くらいと予想されますので十分なメリットがあります。(保証はありません)

再エネ法第三条をご存知でしょうか?

「売電単価は再エネを売電する者の利潤を勘案して決定する」と定められています。

太陽光発電10kw未満の場合は、買取期間が10年間ですので、その10年間で概ね利益が出るように設定されていて、11年目以降は売電単価は大幅に値下がりしますが、売電と節電で延々と経済的メリットは続くと予測されます。(保証はありません)

※太陽光発電10kw以上の場合は買取期間は20年間となり売電単価は安くなりますが、電力料金が値上がりしていることから、全量買取でなく余剰買取を選択するケースも増えているようです。

今年はZEHの設計手法が普及する一年でしたが、来年はZEHの提案手法が普及する一年になると思います。

JBN ZEH委員会では、工務店の皆様のZEH提案手法を開発し、広く公開していくことにより、ZEHの普及を促進していきたいと考えています。^_^
日経アーキテクチュア
2016年、住宅業界はZEH元年と言われました。

私にとってはゼロ炭素社会元年でした。

さて2017年は皆さんにとって何元年でしょうか?
日経アーキテクチュア