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首都圏も震度7・・・を予測したニュートン増刊号が2012年に発刊されていました。

我が家のことですが、震災で本棚から本が飛び散り足の踏み場の無かった自宅の書棚を今日一日掛かりで片付けた際に見つけました。

偶然に当時買っていたようです。

改めて読み直すと首都圏を震度7の地震が襲った際のシミュレーションとして次のようなリスクが指摘されています。

①震度6強〜7の大地震の発生確率は今後30年で70%(九州中部は約20%でした)
②経済被害は200兆円(熊本の40倍)
③死者2.6万人(熊本の500倍)
④長期の停電、断水、ガス停止
⑤病院の治療困難、薬不足
⑥津波による沿岸部被災、地下鉄や地下街の水没
⑦下町等での大規模火災
⑧老朽ビルの倒壊、首都高の車両が巻き添えに
⑨駅ホームからの転落事故、鉄道車両の脱線
⑩日本経済は長期停滞し国難

一年のうち約2割は東京にいる私にとっては他人事では無く、想像を絶する惨状に背筋が凍ります。

なお建築屋として注目すべき記述は「1980年以前に建てられた建物は倒壊の危険性大」という中見出しです。

やはり防災の専門家は当時においても1981年以降の耐震基準であれば倒壊しない前提で予測がなされています。

今回の熊本では連続地震によって1981年以降の新耐震基準はおろか2000年以降の新・新耐震基準でも倒壊する可能性があることを示唆しています。

大震災対策の見直しが急務と思われます。

私どもにできることとしては建築の年代に関わらず建物の耐震診断(精密)を普及し、問題点があれば耐震補強を提案していきたいと思います。












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